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10月9日（金）の東京株式市場で日経平均株価は小幅に3日続落し、前日比11円19銭（-0.02%）安の69,030.92円で取引を終えました。前日の米国市場でハイテク株が売られ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が3%超下落した流れを受けて売りが先行し、取引時間中には一時68,150.02円（前日比約890円安）まで下げました。ただ、前日までの2日間で1,600円超下げていたことから押し目買いが入り、後場は下げ幅を急速に縮め、大引け間際には一時プラスに転じる場面もありました。

10月8日（木）の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前日比993円60銭（-1.42%）安の69,042.11円と、この日の安値で取引を終え、7万円の節目を割り込んだ。前日の米国株安に加え、台湾積体電路製造（TSMC、2330）の9月売上高が前月比で減少したことをきっかけに、ソフトバンクグループ（9984）や東京エレクトロン（8035）などAI・半導体関連株に利益確定売りが膨らんだ。

9月14日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前週末比518円35銭（-0.81%）安の63,492円99銭で取引を終えた。7月30日以来およそ1カ月半ぶりの安値水準となった。米オープンAIのサム・アルトマンCEOが2026年内の新規株式公開（IPO）を見送る考えを示したと伝わり、同社に出資するソフトバンクグループ（SBG）が急落。あわせて米アンソロピックのCEOが最先端のAI開発を減速すべきだと呼びかけ、賛同が相次いだとの報道も伝わり、AI関連市場の急成長期待が後退した。

9月8日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落し、前日比1,130円51銭（-1.70%）安の65,269円33銭で取引を終えた。TOPIX（東証株価指数）も前日比75.47ポイント（-1.83%）安の4,050.33ptと大幅安となった。前日7日の米国市場はレイバーデー（労働者の日）の祝日で休場となり手掛かり材料に乏しいなか、8日の日経平均は556円15銭安の65,843.69円で反落してスタート。前日に大幅高となった反動で利益確定売りが先行した。

9月7日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸し、前週末比1,378円90銭（+2.12%）高の66,399円84銭で取引を終えた。終値ベースで66,000円台を回復するのは9月1日以来4営業日ぶり。前週末4日の米国市場でダウ・ナスダックがそろって下落した一方、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が+3.38%と大幅高となった流れを引き継ぎ、東京市場でも値がさのAI・半導体関連株に買いが集中した。米サンディスク（+11.90%など）をはじめとするメモリー関連株の急伸を受け、キオクシアホールディングスも大幅高となった。

9月4日（金）のニューヨーク株式市場は主要3指数がそろって反落した。朝発表された8月の米雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を大幅に上回ったことで、米労働市場の底堅さが改めて意識され、FRBによる9月の利上げ観測が強まった。金利上昇を受けて株式の相対的な割高感が意識され、前日3日にウォラーFRB理事のハト派発言を受けて大幅高となっていた反動もあり、主要3指数は下落して取引を終えた。半導体セクターの中でも銘柄ごとの明暗が分かれる展開となった。

9月4日の東京株式市場で日経平均株価は5営業日ぶりに大幅反発し、前日比806円46銭（+1.26%）高の65,020円94銭で取引を終えた。終値ベースでは9月1日以来3日ぶりに心理的節目の65,000円台を回復している。前日3日の米国市場でFRBのウォラー理事のハト派発言を受けて年内利上げ観測が後退し、主要3指数がそろって大幅高となったことが好感された。日本の長期金利も9月1日につけた3.000%から2.890%まで低下し、割引率低下を追い風に成長株が大きく戻す展開となった。

9月3日（木）のニューヨーク株式市場は主要3指数がそろって大幅続伸し、いずれも1%を超える上昇となった。FRBのクリストファー・ウォラー理事が、今後の物価指標でインフレ圧力の緩和が確認されれば9月FOMCでの金利据え置きを支持し得るとの考えを示したことで、年内の利上げ観測が急速に後退。米長期金利が低下し、リスク資産への投資心理が大きく改善した。エヌビディアのHugging Face買収正式発表やテスラの自動運転イベントなど、個別の好材料も相場を後押しした。

9月3日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日続落し、前日比111円16銭（-0.17%）安の64,214円48銭で取引を終えた。前日までの下げの反動や前日2日の米国株高（ハイテク主導で反発）を映して半導体・AI関連株中心に買い戻され、寄り付き後は399円17銭高の64,724.81円まで上昇。米投資会社バークシャー・ハザウェイのグレッグ・アベルCEOが商社株への投資意欲を示したことも投資家心理の追い風となり、三菱商事など商社株や銀行株にも買いが広がった。