Claudeにディフェンシブ銘柄を提案させてみた。下落相場が来ても慌てない「守りの準備」の始め方

「最近、株価が不安定だけど、このまま積立を続けて大丈夫かな」。そんな気持ちになったことはありませんか。

実は2026年の米国株式市場では、ここ数年とは少し違う動きが起きています。これまで相場を引っ張ってきたハイテク株やAI関連株から、お金が別の業種へ移る動きが目立っているのです。資産運用会社ブラックロックは2026年春のレポートで、エネルギーや素材といった景気に敏感な業種に加えて、生活必需品や公益といった「守り」の業種まで、ハイテク株を上回る成績を出していると指摘しました。

米モーニングスターの分析でも、2026年前半は生活必需品を中心とした業種が13%を超える上昇を見せ、ウォルマートやコストコがけん引役になったと紹介されています。さらに9月1日には、原油価格の急上昇と世界的な債券売りが重なり、株式市場が全体的に下げるなかで、ジョンソン・エンド・ジョンソンや電力会社の株が逆にプラスで終わる場面もありました。

こうした「下がる日に強い株」のことを、ディフェンシブ銘柄と呼びます。この記事では、AIアシスタントのClaudeにディフェンシブ銘柄を提案してもらう方法を軸に、下落局面への備え方を初心者の方にもわかるように解説します。読み終わるころには、次の暴落を「こわいもの」ではなく「準備しておけるもの」として見られるようになっているはずです。

そもそもディフェンシブ銘柄とは？

ディフェンシブ銘柄とは、景気が悪くなっても売上が落ちにくい会社の株のことです。ディフェンシブは英語で「守りの」という意味です。

不景気になると、多くの人は旅行や外食、新しい車の購入をがまんします。でも、歯みがき粉や食料品を買うのはやめませんし、病気になれば薬を飲み、電気や水道も毎日使います。つまり、「生活になくてはならないもの」を売っている会社は、景気の波の影響を受けにくいのです。代表的なのは次の3つの業種です。

ちなみに、S&P500（米国を代表する約500社の株価指数）の中で見ると、この3業種の割合はあわせて1割台半ばほどと、実はそれほど大きくありません。S&P500に連動する投資信託を積み立てている方は、すでに少しだけディフェンシブ銘柄を持っていることになりますが、その割合は小さく、中心はハイテク株だと覚えておきましょう。

ポイント1：データで見る「下落局面での強さ」

ディフェンシブ銘柄が本当に下落に強いのか、海外の調査データで確かめてみましょう。

指数会社のS&Pグローバルは、世界の株式市場の大きな下落局面を分析しています。世界の株が平均で約40%も下がった4つの大暴落の期間で、生活必需品・ヘルスケア・公益の3業種は、いずれの局面でも市場全体を大きく上回る成績を残したと報告しています。

米国の具体的な数字でも見てみます。

出典：Engineered Portfolio、U.S. News、Visual Capitalistの公開データをもとに作成。数字は四捨五入した目安です。

表の中の「低ボラティリティETF」とは、値動きがおだやかな株だけを集めた上場投資信託のことです。ボラティリティは「値動きの激しさ」を表す言葉です。SPLVはS&P500の中から値動きの小さい100社を選んでおり、結果として生活必需品や公益の比率が高くなりやすい特徴があります。

ここで大事なのは、ディフェンシブ銘柄は「下がらない株」ではなく「下がり方がゆるやかな株」だという点です。2008年の生活必需品もマイナスでした。それでも、市場全体が4割近く下がる中で1割台の下げで済むなら、気持ちの面でもずいぶん違います。「これなら持ち続けられる」と思えることこそが、長期投資で一番の武器になるのです。

ポイント2：守りにも弱点がある。ここを知らないと損をする

ここまで読むと「全部ディフェンシブ銘柄にすればいいのでは」と思うかもしれません。ですが、守りの株にもはっきりした弱点があります。代表的なものを3つ紹介します。

米運用会社コロンビア・スレッドニードルは、1987年、2002年、2009年の大底からの回復を調べ、回復の初期は金融や素材などの景気に敏感な業種が先頭を走り、ディフェンシブ業種は出遅れる傾向があると分析しています。景気回復期の平均リターンでも、ヘルスケア・生活必需品・公益は下位に並ぶというデータがあります。

わかりやすい例が低ボラティリティETFのUSMVです。2022年は市場全体の約半分の下げで踏みとどまりましたが、その後のハイテク株主導の上昇についていけず、5年間のリターンはS&P500連動ETFの約半分にとどまったと報じられています。守りを固めすぎると、上昇の波に乗り遅れるのです。

電力会社などの公益株は、安定した配当が魅力です。ただ、金利が上がると、安全な債券でもそれなりの利回りが得られるようになるため、相対的に人気が落ちやすくなります。実際、金利が急上昇した2022年の下落局面では、公益株が期待ほど守りにならなかったと指摘する海外記事もあります。「なぜ下がっているのか」によって、強い守りの株は変わるのです。

2026年は守りの株に資金が集まった年でもあります。米チャールズ・シュワブの9月のレポートでは、公益株について「好調が続いて株価や利益予想が高くなり、最近は伸び悩み始めた」という趣旨の見方が示されています。いくら安定した会社でも、高く買いすぎれば下落時のクッションは薄くなります。守りの株を選ぶときも、PER（株価が1株あたり利益の何倍かを示す指標で、割安か割高かの目安）などで値段のチェックは欠かせません。

ポイント3：Claudeにディフェンシブ銘柄を提案させる4ステップ

ここからが本番です。Claudeを「一緒に考えてくれる調査アシスタント」として使うと、銘柄探しがぐっと楽になります。ポイントは、いきなり「おすすめの株を教えて」と聞かないことです。自分の条件を伝え、考え方から一緒に整理していくと、ぐっと質の高い答えが返ってきます。

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   自分の状況と目的を伝える

   投資の経験、いま持っている資産、何年くらい続けるつもりか、どれくらいの下落なら耐えられるかを最初に伝えます。

   私は資産運用の初心者で、S&P500連動の投資信託を毎月積み立てています。投資期間はあと20年ほどです。株価が3割下がるくらいなら我慢できますが、それ以上の下落が長引くと不安です。下落局面に備えて、ディフェンシブ銘柄を少し組み合わせる考え方を、初心者向けに説明してください。
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   選ぶ基準を決めてから候補を出してもらう

   「何を見れば守りに強いと言えるのか」を先に決めると、提案の理由がはっきりします。

   生活必需品・ヘルスケア・公益の3業種から、米国の大型ディフェンシブ銘柄を各3社ずつ候補に挙げてください。選んだ理由を「連続増配の年数」「利益の安定性」「借金の多さ」「過去の下落局面での値動き」の4つの観点で表にまとめ、弱点も必ず書いてください。
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   反対意見を出させる

   AIの答えをうのみにしないための、いちばん効果的な質問です。

   いま挙げた銘柄を買わないほうがいい理由を、厳しめの投資家の立場で挙げてください。金利が上がった場合、景気が急回復した場合に、それぞれどうなりそうかも教えてください。
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   最新の数字は必ず自分で確かめる

   AIは学習した時点より新しい株価や決算を知らないことがあり、数字を間違えることもあります。Claudeのウェブ検索機能を使って出典つきで答えてもらい、最後は証券会社のサイトや企業の公式IR（投資家向けの情報ページ）で、株価・配当・決算を自分の目で確認しましょう。

具体例：Claudeと一緒に作った「守りの枠」の考え方

上の手順でClaudeと対話すると、たとえば次のような整理ができます。ここでは海外の公開資料で名前がよく挙がる銘柄やETFを例として並べました。特定の銘柄をすすめるものではなく、考え方の見本として読んでください。

銘柄例は、S&P500配当貴族指数の構成銘柄や海外メディアの公開記事を参考にしています。ETFの手数料や構成は変わることがあるため、購入前に必ず最新情報を確認してください。

では、どのくらいの割合で持てばよいのでしょうか。海外の複数の解説記事では、米国株を持つ人の場合、3つのディフェンシブ業種をあわせて株式全体の15〜25%程度にすると、下落時の落ち込みを浅くしつつ、上昇の恩恵も大きく失わないという目安が紹介されています。

初心者の方であれば、いきなり個別株を何社も買うより、まずは今の積立を続けたまま、新しく入れるお金の一部を業種ETFや低ボラティリティETFに回す、という小さな一歩から始めるのが現実的です。なお、米国の株やETFはドル建てなので、円高になると円での評価額が目減りする「為替リスク」もある点は覚えておきましょう。

下落相場の前にやっておきたい備えチェックリスト

銘柄選びと同じくらい大切なのが、心とお金の準備です。暴落が来てから考えるのでは遅いので、今のうちに確認しておきましょう。

• ✓生活費の半年分ほどは、投資に回さず預金で確保している
• ✓自分がどこまでの下落なら耐えられるか、パーセントで言える
• ✓株価が下がっても積立を止めない、と決めている
• ✓ハイテク株など、特定の業種に偏りすぎていないか確認した
• ✓借金をして投資する方法や、仕組みがわからない商品には手を出さない
• ✓AIの答えは、公式情報で数字を確かめてから判断する習慣がある

過去の米国の弱気相場（株価が高値から2割以上下がる局面）は、平均すると1年前後で終わってきたというデータもあります。下落は永遠には続かない。だからこそ、その期間を乗り切れる形をあらかじめ作っておくことが大切なのです。